台風で飛行機が欠航した際のキャンセル料は？手続きの方法や欠航の基準について解説

台風で飛行機が欠航！キャンセル料は？

台風などの発生で飛行機の運航に影響が出る可能性がある場合、キャンセル料が発生しないのは、航空会社により、運航に影響が見込まれると事前発表された便、もしくは欠航が決定した便です。一方、事前発表されていない・欠航が決まっていない段階で自己判断により予約を取り消す場合は、航空会社の規定に沿ったキャンセル料が発生することがあります。どのような場合にキャンセル料がかかるのか、詳しく見ていきましょう。

航空会社による決定はキャンセル料が発生しない

台風などの悪天候の影響で、航空会社が運航に影響が見込まれると発表した場合、もしくは欠航を決めた場合は、キャンセル料なしで全額払い戻しや振替便の手続きが可能です。JAL（日本航空）やANA（全日本空輸）などの大手航空会社はもちろん、スカイマークやソラシドエアなどの航空会社でも同様の対応を行っています。払い戻しや振替便の手続きは、各航空会社の公式サイト、コールセンター、空港カウンターなどで対応可能です。ただし、旅行代理店や航空券予約サイトを通じて購入した場合は、対応窓口が異なることがあるため、購入先が定める手続き方法を速やかに確認してください。

自己判断の場合は規定に沿ったキャンセル料が発生する

台風などの影響が懸念されるものの、航空会社が事前発表をしていない・欠航を決定していない段階で自己判断のキャンセルをする場合は、運賃規則に基づいたキャンセル料が発生します。JALやANAなどの大手航空会社では、チケットの種類によって払い戻しの可否や手数料が異なり、それ以外の航空会社やLCC（格安航空会社）では一部の運賃が払い戻し不可となっている場合もあるため、予約時に把握しておきましょう。

旅行代理店で購入した航空券のキャンセル料は？

台風などの影響でキャンセルを余儀なくされた場合、旅行代理店を通じて購入した航空券は、払い戻しや振替便の手続きを旅行代理店で行わなければなりません。営業時間外で旅行代理店と連絡がつかなかった場合には、直接航空会社に連絡、もしくは空港内のカウンターで相談してください。多くの旅行代理店では、航空会社の方針に従って払い戻しや変更を受け付けています。また、ツアーパッケージとして購入した航空券も同様に、キャンセル料等はかからず、前もって支払った旅行代金全額が返金されるケースが大半です。なお、航空券とあわせて宿泊施設やレンタカーなど、その他のサービスを申し込んでいる場合、キャンセルの連絡を自身で行わなければならない旅行会社もあります。事前に契約内容を確認しつつ、欠航が決まったら購入先の旅行代理店に問い合わせ、対応方法を確認しましょう。

飛行機が台風で欠航になったときの手続き

台風など悪天候の影響を受け、航空券をキャンセルする場合は迅速な対応が重要になります。また、状況によっては宿泊や移動のための追加手配が必要になることもあるため、適切な対応を知っておきましょう。

ステップ1：航空会社への連絡

払い戻しや振替便の手続きを進める際は、航空会社への連絡を迅速に行いましょう。電話や空港カウンターは問い合わせで混雑するため、待ち時間が圧倒的に短いオンライン手続きの方がスムーズに進められる可能性があります。

・オンライン（公式サイト・アプリ）
多くの航空会社では、公式サイトによる手続きを推奨しているようです。アクセスが集中するとつながりにくい場合があるため、エラーが発生したら時間をおいて試しましょう。

・電話（コールセンター）
公式サイトでの変更や払い戻しができない一部の割引運賃や特殊なチケットは、航空会社のコールセンターで手続きを行います。公式サイトにはコミュニケーターへの接続目安時間が表示されているので、待ち時間がどのくらいかをあらかじめ確認できます。

・空港カウンター
スタッフと話しながら直接手続きを行いたい場合は、空港カウンターでも対応可能です。ミスなく安心して手続きを進められますが、欠航決定直後は特に待ち時間が長くなることが予想されるため、ほかの方法を優先させるのがよいでしょう。

ステップ2：払い戻し手続き

払い戻しに必要なものは、一般的に以下のうちいずれかです。

・予約番号（航空券の確認に必要）
・航空券番号（eチケット控えに記載）
・支払いに使用したクレジットカード

主な窓口はオンライン、電話、空港カウンターです。それぞれの案内に従って手続きを進めてください。払い戻しの手続きは、購入した方法によって異なります。また、払い戻しの申請期限と、支払われるまでの期間は支払い方法や航空会社によって違いがあるため、事前に確認しておくとよいでしょう。

ステップ3：振替便手続き

振替便を希望する場合、席の確保は基本的に先着順になります。そのため、早めの対応を心がけましょう。振替便の手続きにおいても、窓口はオンライン、電話、空港カウンターの3つがあります。

・オンライン（公式サイト・アプリ）
24時間対応しているため、いつでも手続きが可能です。希望する便の空席状況を確認したらそのまま予約変更ができます。

・電話（コールセンター）
オンラインで変更できない場合や不明点がある場合に利用するのがよいでしょう。ただし悪天候時にはつながるまでに時間がかかることがあります。

・空港カウンター
直接手続きを行いたい場合に利用するのがよいでしょう。ただし混雑時には待ち時間が発生するため、ほかの方法を優先する方がスムーズに手続きを進められます。万が一、希望する振替便が満席の場合には、キャンセル待ちの手続きが必要です。

ステップ4：宿泊施設や移動などの追加手配やキャンセル

払い戻しや振替便を手配したことにより、宿泊延長や施設へのキャンセル、移動などが必要になる場合もありますが、航空会社は「不可抗力な理由で欠航する場合は、旅行者が負担」「システム障害など航空会社都合の場合は、航空会社が負担」と定めており、航空会社に責任の所在はありません。そのため、追加で発生するホテル代や交通費は基本的に自己負担です。必要に応じて自分で宿泊施設や移動手段を手配しましょう。また、滞在先でのスケジュール変更に伴うキャンセル料（アクティビティやレンタカーなど）も自己負担となる可能性があるため、事前にキャンセル規定を確認しておくと安心です。旅行を計画する際は、悪天候時の影響も想定し、柔軟に対応できるよう準備しておきましょう。

ステップ5：欠航証明書・遅延証明書の取得

欠航証明書や遅延証明書は、飛行機が欠航または大幅に遅延したことを証明する書類です。
勤務先への遅延報告や、旅行保険の請求手続き、ホテルや交通機関のキャンセル料請求の際に必要であれば取得しておくのがよいでしょう。取得方法は、航空会社の公式サイトからの発行が一般的です。空港カウンターでも発行可能ですが、混雑が予想されるため、オンラインで取得するほうがスムーズです。

台風が接近！飛行機が欠航するかの確認方法

台風などの影響で飛行機の運航が懸念される場合、各航空会社もしくは空港の公式サイトで随時更新される欠航や遅延情報を確認しましょう。JALやANAなどの大手航空会社は、ギリギリまで飛行の可能性を模索するため、欠航が正式に決定するのは当日、早くても前日ということがほとんど。そこから払い戻しや振替手続きの案内も発表します。また、ソラシドエアやスカイマークなどの各航空会社も大手と同様の対応をとることが多いようです。
運航情報は公式サイトのほか、登録したメールアドレスやSMSへも通知されます。空港の発着案内でも確認できますが、混雑を避けるためにも事前にオンラインでチェックし、どう対応するかを早めに検討しましょう。

台風で飛行機が欠航する基準とは？

飛行機が台風で欠航となる基準は明確には定められていません。特に横風の影響が大きく、一般的に15～20m/毎秒を超えると運航に支障が出るといわれています。欠航は各航空会社が天候や滑走路の状況、風速などを総合的に判断して決定するものです。国土交通省が発表する2023年国内線の欠航率によると、スプリング・ジャパンが0.56%、スカイマークが1.14%であるのに対し、ANAが2.65%、JALが1.97%と比較的高めの結果になっています。台風時の欠航は安全を最優先に判断されるため、最新の運航情報を確認しておきましょう。

台風でも欠航しない場合も

飛行ルートに台風が存在する場合は、別のルートで飛んだり、高度を変えたりして台風を避けられるので、離陸さえしてしまえば、予定通りに運航することも珍しくありません。たとえ離着陸する空港を台風が直撃したとしても、遅延するだけで欠航しないケースもあります。特に便数が限られる国際線の場合は、横風が強く明らかに離陸できない場合を除き、欠航にならないように調整して運航する傾向にあります。また、俗に「台風の目」と呼ばれる台風の中心部は風が止み非常に静かなので、一瞬の隙といえるこの「台風の目」を利用し、飛行機を離着陸させるケースもあるようです。

台風で欠航になった場合のキャンセル料に関するよくある質問

ここでは、台風などの悪天候の影響で飛行機が欠航になった場合のキャンセル料に関して、保険の補償がどうなるか、また、補償の範囲など、よくある質問にお答えします。

台風の欠航に旅行キャンセル保険は使用できる？

旅行キャンセル保険とは、急な病気や事故、災害などで旅行を中止せざるを得ない場合にキャンセル料の補償を受けられる保険で、事前の加入が必要です。旅行ツアーの予約時にオプションとして入るケースが多く見受けられます。台風による欠航の場合、航空会社が払い戻しなどの対応をするため、多くの旅行キャンセル保険では補償対象外となります。しかし、そのほかの交通費や宿泊施設のキャンセル料は補償対象となる場合がありますので、契約内容を確認しましょう。

クレジットカードの国内旅行保険に欠航補償は付帯している？

クレジットカードに付帯する国内旅行保険では、台風などによる欠航時の補償がされる場合があります。例えば、JCBカードの「国内・海外航空機遅延保険」では、乗継・出航遅延などで生じた客室料や食事代が補償されるようです。また、三井住友カードプラチナでは、航空便の遅延や欠航で、代替便が6時間以上用意されなかった場合、宿泊費用・食事代・ツアーのキャンセル料などが補償されます。補償金額や適用条件はカードの種類やランクによって異なるため、詳細は公式サイトで確認してください。

航空券のキャンセル保険は入るべき？家族も補償される？

航空券のキャンセル保険は、病気やケガ、交通機関の遅延・欠航などで旅行をキャンセルせざるを得ない場合にキャンセル料を補償する保険で、航空券を購入する際に加入するケースが多いです。旅行代金のキャンセル料が高額で心配な場合は、加入を検討する価値があります。保険の内容によっては、同行者の家族の入院や不測の事態も補償対象となる場合があります。補償範囲は商品によって異なるため、家族を含め、何が対象になるかも確認した上で加入を検討するとよいでしょう。

まとめ

台風による飛行機の欠航は航空会社の判断や運航基準によって決定され、払い戻しや振替便の対応も各社で異なります。欠航時の手続きや補償内容を事前に知っておくことで、急な変更にも落ち着いて対応できるでしょう。また、旅行キャンセル保険やクレジットカードに付帯する保険で補償が適用されるケースもあるため、契約内容を確認し、必要に応じて加入を検討するのも一つの方法です。最新の運航情報をこまめにチェックし、柔軟に対応できるよう準備しておきましょう。